住宅やビルのリフォーム・解体を検討する際、見落とされがちなのがクロスに含まれるアスベストの存在です。放置していると健康リスクがあり、解体時に散らばると作業員も危険に晒されます。そのため、状態を正しく理解し、除去の方法や手順を知っておくことが大切です。本記事ではアスベストを含むクロスの健康リスクや除去手順を解説します。
古い建造物の壁紙にはアスベストが使われているかも！
現在流通している一般的なビニールクロスにはアスベストは含まれていませんが、1970年代後半から1990年代前半にかけて建てられた建造物では、壁紙そのものや、その施工に用いられた副資材にアスベストが含有されている可能性があります。
アスベストの概要
アスベスト（石綿）とは、天然に産出される非常に細い繊維状の鉱物で、耐熱性・断熱性・耐薬品性・防音性などに優れていることから、かつては建築資材や工業製品に幅広く使用されてきました。日本では高度経済成長期を中心に、壁材、天井材、断熱材、接着剤、パテなど、さまざまな用途で利用されてきた歴史があります。
しかし、アスベスト繊維を吸引することで、悪性中皮腫、肺がん、アスベスト肺（じん肺）といった重篤な健康被害を引き起こすことが明らかとなり、2006年9月に改正労働安全衛生法が施行され、製造・輸入・使用が全面的に禁止されました。そのため、2006年9月以前に新築着工された建物については、アスベスト含有建材が使用されている可能性を否定できません。
アスベストを含む壁紙の危険性
アスベストの最大の危険性は、その繊維が極めて微細で、空気中に飛散しやすい点にあります。通常の生活環境では、壁紙表面が健全であれば飛散リスクは低いとされていますが、経年劣化や破損、さらにはリフォームや改修工事によって壁紙を剥がしたり、下地を削ったりすると、目に見えないアスベスト繊維が空中に舞い上がる恐れがあります。
これらの繊維は吸入しても体外に排出されにくく、体内に長期間とどまる性質をもっています。発症までの潜伏期間は10年から40年と非常に長く、症状が現れた時点では病状が進行しているケースも少なくありません。そのため、一時的な曝露であっても、将来的な健康リスクが完全に否定できない点が大きな問題となっています。
アスベストが使われているクロスを見分ける方法はある？
結論から言えば、壁紙やクロスの外観だけでアスベストの有無を正確に見分けることはできません。アスベストはかつての防火性能が求められた時代背景から、避難階段、通路、エレベーターホール、台所、ユーティリティなどに「不燃クロス」「無機質壁紙」「アスベスト壁紙」と呼ばれる製品が多く使用されていました。
これらは表面がビニルフィルムで覆われ、下層にアスベスト原紙を用いることで不燃認定を取得していたものもあり、外観からは判別が困難です。表面に凹凸がある、裏面が灰色であるといった特徴が語られることもありますが、これらはあくまで参考情報に過ぎず、確実な判断材料にはなりません。見分けるための第一歩は、建築年数や新築着工時期、過去のリフォーム履歴を把握することです。
1990年代以降、アスベストを含む壁紙の製造は行われていないため、それ以前に建てられた建物では注意が必要です。また、設計図書や仕様書に「不燃壁紙」「無機質壁紙」といった記載がある場合は、アスベスト含有の可能性が考えられます。国土交通省と経済産業省が共同で提供している「石綿含有建材データベース」には、30品目以上のアスベスト含有壁紙が登録されており、商品名や製造期間を確認することができます。
ただし、型番や製品情報が不明な場合も多く、その場合は「含有しているものとみなして工事を行う」か、検体を採取して分析機関で調査を行う必要があります。なお、建物の所有者や施工業者が自ら壁紙を剥がして確認する行為は、アスベスト曝露のリスクを高めるため非常に危険です。
2006年9月以降に建てられた建物であっても、着工時期を示す書面の確認を含め、有資格者による事前調査は必須とされています。必ず「建築物石綿含有建材調査者」などの専門資格をもつプロに依頼しましょう。
アスベストが使われているクロスの除去手順
アスベスト含有クロスが確認された場合、その除去・処分は法令にもとづいた厳格な手順で行わなければなりません。クロスや仕上げ材は「レベル3石綿作業」に該当し、小規模な工事であっても、適切な安全対策が求められます。まず、作業前には石綿作業主任者を選任し、作業員に対して石綿特別教育を実施します。
次に、作業区域をビニールシート等で養生し、周囲への飛散を防止します。作業中は防じんマスクを着用し、壁紙や下地材を湿潤化しながら、粉じんが発生しないよう慎重に撤去します。撤去したクロスや下地材、パテなどは、専用の袋に密閉し「石綿含有産業廃棄物」として許可を受けた処分場へ運搬・処理します。
作業前後には法定様式の看板掲示を行い、作業計画書、作業記録、作業完了報告書などの帳票を作成・保存することが義務付けられています。保存期間は原則3年間ですが、一部の記録は40年間の保存が必要です。さらに、2022年4月以降は、一定規模以上の解体・改修工事について、石綿事前調査結果報告システムを用いた電子報告が義務化されました。
請負金額100万円未満の小規模工事であっても、事前調査記録の作成・保存は必須となっています。これらの対応を怠った場合、元請業者や建物所有者が行政指導や罰則の対象となる可能性があります。
安全なリフォームや解体工事を実現するためには、アスベストリスクを正しく理解し、専門家と連携しながら、法令を遵守した対応を徹底することが不可欠です。古い建造物に手を加える際こそ、見えない危険への備えが、将来の健康と安心を守る第一歩となります。
まとめ
本記事では、住宅やビルのリフォーム・解体時に見落とされがちなアスベスト含有クロスの危険性について解説しました。1970年代後半から1990年代前半に建てられた建物では、壁紙や副資材にアスベストが含まれている可能性があり、外観だけでの判別は困難です。リフォームや解体による飛散は深刻な健康被害につながるため、有資格者による事前調査と法令にもとづいた適切な除去・処分が不可欠です。アスベストを含むクロスを除去する際は、専門家と連携して慎重な対応を行いましょう。
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引用元：https://efa.co.jp/
